EP綜合株式会社

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会社概要

会社情報

会社名 株式会社EP綜合
社名英文表記 EP-SOGO Co., Ltd.
代表者 代表取締役 山本 賢一
本店 〒162-0821 東京都新宿区津久戸町1番8号 神楽坂AKビル
設立 1999年12月24日
資本金 10,000万円
従業員数 1,627名 ※2021年10月1日現在
親会社 EPSホールディングス株式会社
主要取引銀行 三菱UFJ銀行、三井住友銀行、りそな銀行、みずほ銀行

役員紹介

取締役・監査役

代表取締役 山本 賢一
監査役 玉井 康治

執行役員

社長代表執行役員 山本 賢一  (経営全般)
専務執行役員 鷲尾 志乃ぶ (事業企画推進本部長)
常務執行役員 中島 裕尚  (事業本部長)
執行役員 近江 弘匡  (事業企画推進副本部長)
伊勢 由多可 (東日本支社長)
山本 秦紀  (西日本支社長)
鈴木 雅義  (管掌:管理センター)
執行役員アドバイザー 長岡 達磨

組織図

組織図

沿革

  • EP綜合の歩み(1999~)
  • 旧綜合臨床(1989~2016)
1999年 12月 東京都文京区に株式会社イーピーリンク(現当社)を設立
2005年 7月 株式会社ミントと合併し、株式会社イーピーミントに商号変更
2011年 9月 大阪証券取引所JASDAQ市場(現東京証券取引所JASDAQ市場(スタンダード))へ上場
2012年 4月 株式会社エスメディサを吸収合併
2013年 3月 株式会社綜合臨床サイエンスと業務提携契約を締結
2015年 1月 EPSホールディングス株式会社の完全子会社に
2016年 1月 EPSホールディングス株式会社と株式会社綜合臨床ホールディングスが経営統合
2016年 5月 株式会社イーピーミントと株式会社綜合臨床サイエンスが合併し、株式会社EP綜合に商号変更
2016年 10月 株式会社綜合臨床ホールディングスを吸収合併
2018年 1月 株式会社エスエムオーメディシスを吸収合併
2018年 7月 株式会社エクサムを吸収合併
1989年 12月 東京都八王子市に株式会社綜合臨床薬理研究所を設立
2004年 4月 株式会社綜合臨床薬理研究所が東京証券取引所マザーズ市場へ上場
2007年 8月 持株会社体制の移行により、株式会社綜合臨床ホールディングスの完全子会社として、
株式会社綜合臨床薬理研究所を新設分割
2009年 7月 株式会社綜合臨床薬理研究所がハイクリップス株式会社を吸収合併し、
株式会社綜合臨床サイエンスに商号変更
2009年 11月 株式会社綜合臨床サイエンスが株式会社ベルテールを吸収合併
2010年 8月 株式会社綜合臨床サイエンスがトライアルサポート株式会社を吸収合併
2013年 3月 株式会社綜合臨床サイエンスと株式会社イーピーミントが業務提携契約を締結
2013年 7月 株式会社綜合臨床ホールディングスが東京証券取引所市場第一部へ上場市場を変更
2016年 1月 株式会社綜合臨床ホールディングスとEPSホールディングス株式会社が経営統合
2016年 4月 株式会社綜合臨床ホールディングスが株式会社イーピーミントを完全子会社化
株式会社綜合臨床サイエンスが株式会社ジェービーエスを吸収合併
2016年 5月 株式会社イーピーミントと株式会社綜合臨床サイエンスが合併し、株式会社EP綜合に商号変更
2016年 10月 株式会社EP綜合が株式会社綜合臨床ホールディングスを吸収合併

認証取得

ISMS認証

当社は、情報セキュリティマネジメントシステム(ISMS)の適用規格である「JIS Q 27001:2014(ISO/IEC 27001:2013)」の認証を取得しています。
今後も情報管理の安全性を高め、お客様からの信頼をより一層得る為の継続的な体制の運用を図り、情報をさまざまな脅威から保護し、事業の損害を最小限に抑えて事業継続性を高めるとともに、組織的な情報管理・活用を促進し、事業機会を最大化することを目指してまいります。

適用規格 JIS Q 27001:2014(ISO/IEC 27001:2013)
登録組織名 株式会社EP綜合
事業企画推進部、事業管理室、営業企画部、COSMO管理室、品質管理部
登録範囲 治験施設支援業務
登録番号 RB-IS15008
初回登録日 2009年1月26日
登録日 2021年1月26日
有効期限 2024年1月25日
審査登録機関 株式会社ISO審査登録機構
認証マーク

女性活躍推進法「えるぼし」認定

当社は女性活躍推進法に基づき、女性活躍推進に関する状況などが優良な企業に発行される「えるぼし認定」のうち最高位である3段階目の認定を取得しています。

女性従業員の積極的な採用、産前産後休業・育児休業制度の高い取得率実現、また子育て中の社員を対象とした短時間勤務制度のほか、フレックスタイム制度や在宅勤務制度の導入により継続的に就労しやすい環境整備を進めて参りました。
そのほか、女性従業員の管理職登用促進、専従の部署による専門性強化やキャリアアップのための教育研修プログラム実施などにも力を入れて取り組んでおります。

認定取得日 :2021年6月23日

※厚生労働省 女性活躍推進特集ページ(えるぼし認定)

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