心理事業

EP綜合では「心理評価業務」「コンサルティング業務」「カウンセリング業務」を行っています。今後も新たな形で心理、福祉の分野への支援を提供していきます。

心理評価業務

当社の臨床心理士によって、治験へ参加されている被験者の心理評価を実施します。 精神科領域及び中枢神経系領域の治験では、心理評価が必須となりますが、心理評価を実施するには時間を要します。このため、医師や施設の臨床心理士だけでは、治験における心理評価に対応しきれない状況があります。

そこで、当社の臨床心理士が医師または施設の臨床心理士に代わり、治験に参加されている被験者の心理評価について専属で対応します。当社の臨床心理士をご活用いただくことにより、治験をスピーディーに実施することができ、その結果、治験実施に関わる費用総額を抑えることにつながります。

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コンサルティング業務

精神科領域及び中枢神経系領域のデータ(薬の有効性評価内容)は、信頼性の確保が難しいと言われています。信頼性の高いデータを得るためには、評価された内容が、治験で規定された基準に沿っているか確認する必要があります。施設の臨床心理士にアドバイスを行う必要がある場合もあります。
当社の臨床心理士は、グローバルヘルスケアカンパニーの協力の下、データ内容の再考察を実施し、信頼性の高いデータ入手と精度向上をサポートします。

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カウンセリング業務

精神科・心療内科では、患者様の心理的サポートを行う臨床心理士が勤務しています。しかし、それ以外の疾患(消化器内科、婦人科、小児科等)でも、心理的サポートは必要です。身体的治療に心理的サポートがプラスされることで、治療の相乗効果が期待されるという報告もあります。当社の臨床心理士は、これまで支援されていなかった分野の疾患へも心理的支援を広げる活動を行っています。

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当社の臨床心理士について

(1)当社の臨床心理士の特長

  • 治験における心理評価の経験があります。
  • 神経心理学検査を専門領域としています。
  • あらゆる疾患に対する心理援助(各種検査、心理療法、カウンセリングなど)の経験があります。

(2)当社の臨床心理士を活用するメリット

  • 多症例の対応が可能

    心理評価には被験者様への長時間にわたる対応が必要となります。このため1施設における症例数は多くを望めません。そこで、当社の臨床心理士を活用することで、医師及び施設の臨床心理士の時間を割くことなく、治験の心理評価が実施できます。これにより1施設における症例数を多く設定することが可能となります。

  • バイアスのない薬効評価

    当社の臨床心理士は心理評価の実施日に施設へ訪問し、当該治験の心理評価のみを実施します。このため被験者様に対するバイアスが入ることなく、薬効を評価することができます。

  • 心理評価結果のばらつきを抑制

    各分野に精通した臨床心理士が心理評価を実施します。これにより評価結果のばらつきを最小限に抑えます。

(3)登録臨床心理士数

全国規模で対応可能な163名の臨床心理士が登録しています(2016年6月末時点)。

現在、当社では、神経心理学検査の経験者で、治験にて心理評価業務を実施いただける方を全国で募集しています。 日本各地にお住まいの皆様のご応募をお待ちしています。

(4)治験サポート実績

(2018年5月時点)

疾患名 依頼者数 施設数
アルツハイマー型認知症 18 46
レビー小体型認知症 3 4
統合失調症 2 3
パーキンソン病 3 3
臨床研究 4 4

※支援施設:クリニック、総合病院、大学院、国立病院等

臨床心理士の募集について

臨床心理士の募集については、こちらのフォームからお問い合わせください。
臨床心理士以外の方で、知能検査や神経心理検査の実施経験がある方も、ぜひお問い合わせください。

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